新中高生の進学支援
入学お祝い金で進学時の制服や教材の購入費を支援し、子どもたちが平等に学びや体験の機会を得られるよう支援します。
日本の子どもたちの未来を、私たちとともに変えませんか。
日本では、9人に1人の子どもが、十分な食事や学びの機会を得られずにいます。
ご寄付は寄付金控除等の対象となります。
日本では、9人に1人の子どもが相対的貧困にあります。家計が困窮し、経済的理由で習い事や進学を断念する子どもたちや、十分な食事をとれずにいる子どもたちがいます。また地震や豪雨などの甚大な災害で多くを失い、経済的な困難に直面する家庭も少なくありません。
※参考文献：厚生労働省「2022（令和4）年国民生活基礎調査の概況」
日本の自然災害の規模が甚大化しています。生活を立て直すにあたり、被災地では多くの人々に、経済的な負担がのしかかります。また学校が損傷したり、長期にわたり避難所として使われることで、学びや遊びの場が失われ、次世代を担う子どもたちに、深刻な影響が及んでいます。
給食が唯一の栄養源という子どもがいる一方、学費や教材費を捻出できない家庭では、進学や習い事を諦める例が少なくありません。経済的困難は心の健康にも影響を与え、希望を持つ機会さえ奪っています。文部科学省の調査では、経済的理由で高校進学を断念する子どもが増加していることが報告されています。
東日本大震災以降、ワールド・ビジョン・ジャパンは、熊本地震や西日本豪雨、能登半島地震などの災害時に、子どもたちが安心して過ごせる居場所の運営や学習支援を行ってきました。そうした知見を活かし、被災地に限らず、平時から様々な困難を抱える子どもたちを支える取り組みを始めています。
入学お祝い金で進学時の制服や教材の購入費を支援し、子どもたちが平等に学びや体験の機会を得られるよう支援します。
塾に通えない子どものために、無料塾の運営や学習機材の貸与、教材の提供を行います。一人ひとりに合った学びの環境を支援します。
大地震等の自然災害発生時だけでなく、平時の放課後や長期休みにも、子どもたちが安全に過ごせる居場所作りを行います。
子ども食堂やDV被害からのシェルター運営団体への助成事業、子どもの権利に関する啓発活動、子どもの支援団体向けの研修
2024年12月までに子ども2,998名を含む5,249名の皆さまに、日常を取り戻すための支援を届けました。
東日本大震災で被災した小林汐樹さん（当時小学2年生）は、ワールド・ビジョン・ジャパンの支援を受けました。「訪問する支援団体はありましたが、物資支援が中心で一度きりでした。ワールド・ビジョンは長い間、子どもたちと遊んでくれたのを覚えています」と語ります。
この経験を機に人道支援に関心を持ち、2024年、大学在学中にマラウイとルワンダで教育ボランティアとして活動。「アフリカでの体験を日本の子どもたちに伝えたい」と語る小林さんは、教育支援に関わることを目指して勉強中です。
支援には、人生を変え、希望を広げる力があります。あなたの支援で、新たな希望を届けませんか？
入学お祝い金受給者アンケートより
図書カードで社会の問題集を買いました。そのおかげで、中間テストと期末テストでクラス最高点を取ることができました！ すごく嬉しかったです。〈中学生Aさん〉
入学お祝い金と図書券が、ものすごく助かりました。遠征費やユニフォーム代として活用し、念願の県大会に出場。団体優勝と個人3位の成績を収めることができました。〈高校生Cさん〉
入学には思った以上にお金がかかり、どうしようかと悩んでいましたが、支援のおかげでみんなと同じ制服を買うことができ、安心して学校生活を始められました。〈中学生Dさん〉
例えば、次のような支援を届けることができます
※時期や状況などにより支援内容は異なる場合があります。
※寄付額は、上記金額に限定するものではなく任意です。
※寄付額が記載活動の必要を満たした場合は、他に支援を必要とする人々のために役立たせていただきます。
私たちは、貧困や災害など様々な困難に直面する日本の子どもたちに寄り添う活動を続けています。
子どもは一人ひとりが素晴らしい力を持っており、愛されて育つべき存在です。日々の活動を通じて、子どもたちの持つ多様な力や可能性に触れるたび、子どもたちが安心して豊かに成長できる社会を作らなければと思います。
この思いを共有し、行動を起こす人が増えれば、社会が変わり、子どもたちの未来もきっと変わります。私たちと共に歩んでいただけませんか。
ワールド・ビジョン・ジャパンは、東京都より認定を受けた認定NPO法人のため、いただいたご支援金は寄付金控除等の対象になります。確定申告によってこの税制優遇を受けることができます。個人の確定申告では「税額控除」と「所得控除」から有利な方を選択でき、「税額控除」を選ばれると寄付金の最大40%が戻ってきます。
※一部の住民税についても寄付金控除等の対象となる場合があります。東京都と神奈川県の住民税は控除対象となっています。
※詳しくは所轄税務署や国税庁のホームページ等にてご確認ください。